大地震に弱い場所(2)活断層 |
大地震に対して弱い場所(2)活断層 |
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地震に弱い場所(2)活断層について |
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地質学者や建築土木の専門家が指摘している地震に弱い場所が軟弱地盤以外でもう一つあります。 阪神大震災は、「淡路島の野島断層のズレが地盤の弱い別の活断層地帯にも影響を与えたと考えられる」と分析しています。 また、「破壊ラインが数本の活断層に沿う形で現れた」とも指摘しています。 活断層と破壊ラインについては、阪神大震災の被災地を分析してみるとよく判ります。 被災地では鉄道や道路の橋脚にものすごい破壊が起きています。 山陽新幹線では、708本が損壊、121本は修復不可能でした。 東海道新幹線も172本が損壊しました。 阪神高速道路では、根こそぎ壊れて倒れた橋脚が印象深い。 13路線の内650本の橋脚が損傷を受けました。 この状況の中で、新神戸駅はほとんど被害を受けていません。 活断層に対応した設計に基づき建造されたからです。 この新神戸駅は、高架構造です。 地震計は震度7(激震)に相当する数字を記録しています。 大きな金庫が1メートルも吹っ飛び、待合室の看板が落ちました。 線路が歪んで見えたといいます。 それでもホームに3センチの段差ができ、約2センチずれただけの被害でした。 建設時点の調査で予定地に活断層が見つかったので、山側の上りホーム、線路、下りホームをそれぞれ別々の基礎と橋脚で支える設計にしました。 この設計が見事に地震に対応しました。 活断層のズレを吸収できた結果だと考えられます。 日本にはわかっているだけでも、2000ヶ所に活断層があります。 安全を考えるなら、少なくとも活断層の真上に住宅を建てないことです。 1980年に中学校建設時に活断層が発見された神奈川県横須賀市の都市計画では断層の真上に当たる長さ約600メートル、幅50メートルにわたる地帯では住宅を建築しないことを決めました。 この区域は危険が多いということで、公園、緑地、空き地に当てて被害を最小限に抑える計画にしています。 2008年7月の新潟中越沖地震での柏崎刈羽原発の被害は、活断層が関係したということで原子力発電所の安全神話が揺らぎました。 人命最優先と考えれば、活断層が走っている地帯は、一定の幅で公園や緑地などのオープンスペースにするべきと考えます。 アメリカのカルフォルニア州には「活断層法」というものがあり、活断層の上に何かを構築しようとする場合は様々な規制が設けられています。 日本列島には活断層がくまなく分布しています。 とくに印象的なのは、関西から中部地方にかけて活断層が密集していることです。 こうした状況を踏まえて、研究者たちは、関西地方には大地震がないという神話に繰り返し警鐘を鳴らしてきました。 わが国で最も大規模な活断層は、四国を横断して紀伊半島中部に至る「中央構造線」です。 もしこの全長約300kmが一気に破壊すれば、マグニチュード8を超える巨大な地震となる予想が出ています。 第二の大活断層は、新潟県の糸魚川から静岡県に至る「糸魚川―静岡構造線」です。 これは本州を東西に分ける大構造線で、「フォッサマグナ」の西縁を指しています。 糸魚川―静岡構造線の活動は、その北部で最も活発です。 |
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